朝日新聞SDGs Actionにゼロボード総研 所長の待場智雄が寄稿しました

朝日新聞SDGs Actionに、当社のシンクタンクであるゼロボード総研 所長の待場智雄が「COP28を終えた次の焦点」をテーマに寄稿しました。ぜひご覧ください。

今後の焦点は「脱化石」に向けた具体策　COP28から日本が読み取るべき道筋とは

ゼロボード総研 所長 待場智雄
朝日新聞記者を経て、国際的に企業・政府のサステナビリティ戦略対応支援に携わる。GRI国際事務局でガイドライン改訂等に携わり、OECD科学技術産業局でエコイノベーション政策研究をリード。国際再生可能エネルギー機関（IRENA）で世界各地の再エネ技術データのナリッジマネジメント担当、UAE連邦政府でグリーン経済、気候変動対応の戦略・政策づくりを行う。国連気候技術センター・ネットワーク（CTCN）副所長として途上国への技術移転支援を担い、2021年に帰国。外資系コンサルのERMにて脱炭素・ESG担当パートナーを務め、2023年8月よりゼロボード総研所長に就任。2024年1月よりグローバル・サステナビリティ基準審議会（GSSB）理事を務める。上智大学文学部新聞学科卒、英サセックス大学国際開発学研究所修士取得。
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